飲食店の出店開業・運営やM&Aなどを支援するプラットフォーム「飲食店ドットコム」を運営するシンクロ・フードが、「飲食店ドットコム」の造作譲渡情報から、閉店した飲食店の業態と営業年数を調査したところ、閉店しやすい業態は、「ラーメン」、「カフェ」「そば・うどん」「お弁当・惣菜・デリ」だった。
同調査は、2016年1月1日から2022年12月31日までの3133件のデータを対象に調査したもので、閉店した飲食店の件数を業態と営業年数ごとに集計したところ、「ラーメン」「カフェ」「そば・うどん」「お弁当・惣菜・デリ」は、６割以上の店舗が営業３年以内で閉店しており、かつ３割以上の店舗については営業１年以内に閉店している。
「ラーメン店」と「カフェ」は、同社が2015年に調査した「出店したい業態」でトップ５に入る人気業態だったが、同じく出店したい業態として上位にあった「居酒屋・ダイニングバー」と比較すると、3年以内に閉店する割合は「ラーメン店」の62.85%、「カフェ」の61.61%に比べて、「居酒屋・ダイニングバー」は47.47%と約15%の開きがあり、「ラーメン店」や「カフェ」は生き残りが厳しい業態であることがわかった。
一方、閉店までの営業年数が長かった業態を見ると、営業３年を超える店舗の割合が最も高かったのは「和食」「寿司」「フランス料理」となり、前回データでも、順位は異なるものの同じ３業態という結果だった。特に11年を超える営業をしていた店舗の割合は、和食が30.46%、寿司が29.63%と非常に高い割合を示した。同社では「専門的な技術を要するため開業までの障壁が高く、他業種と比較すると開店件数が低いため、競合が少ないことも影響している」と分析している。
2003年から2015年のデータでは、「アジア料理」「ラーメン」「中華」「そば・うどん」の１年以内の閉店割合が４割を超えていた。また、３年以内の閉店割合も、今回の調査の方が全体的に低くなっている。この違いについて同社は「コロナ禍で飲食店向けの給付金や補助金が支給されたことで、通常よりも閉店率が低くなったことが考えられる」との見方を示した。
