2020年に原則屋内禁煙が義務化されたことで禁煙とする飲食店が多くなっている中で、喫煙者と非喫煙者を比較した興味深い調査結果が示された。
高性能喫煙ブースの販売を手掛けるエルゴジャパン（東京・大崎、安田光守社長）が、2023年４月に実施した「喫煙者と非喫煙者の意識調査」によると、「外食頻度」「飲食に関する支出」「3人以上で食事する比率」のすべてで喫煙者の方が非喫煙者よりも高い割合を示した。
まず、「外食比率」について喫煙者と非喫煙者の回答を比較すると、喫煙者の方が週１回以上外食する人が非喫煙者の約２倍となった。同社は、「喫煙者にとって飲食店は、単に食事を楽しむための場所以上の役割を果たしていると言えそうだ」としている。
「支出額」については、喫煙者の方が高額になる傾向があり、5000円以上支出する割合は、喫煙者の比率が非喫煙者の倍近くになった。分煙ブースを設定している店長によると「煙草を吸いながら食事と酒を楽しむことで、酒の量が増える傾向にある」という。
「３人以上で利用する割合」についても喫煙者の方が割合が高く、これらの結果から、喫煙者の方が、外食をする頻度も客単価もグループで食事をする割合も高い傾向であることが分かった。同社は「飲食店にとって喫煙者は売上向上に貢献する重要な顧客であることが読み取れた」としている。
このほか飲食店の喫煙環境について、喫煙者の回答は、「喫煙室があるお店を選ぶ」が35.2％、「外で喫煙できるお店を選ぶ」が12.4％、「完全禁煙のお店を選ぶ」が10.2％となった。一方、非喫煙者は「喫煙室があるお店を選ぶ」が7.3％、「外で喫煙できるお店を選ぶ」が9.1％、「完全禁煙のお店を選ぶ」が46.4％だった。
この結果について同社は「煙草を吸える環境がある場合には、圧倒的に店内で吸える環境が支持されている。外で煙草を吸える環境は、飲食店側からすると分煙対策になっていても、消費者側からすると満足できる対応ではないのかもしれない。また、非喫煙者からすると完全禁煙は絶対条件のようにも思われるが、その比率は50％を下回る結果となった」と解説した。
今回の調査は、東京都に住む喫煙者と非喫煙者605人ずつから回答を得たもの。
