5月8日より新型コロナウイルスの感染法上の分類が5類へと引き下げられ、業態によって差はあるものの、飲食店の売上は全体的にコロナ禍前の水準へ戻りつつある。また、ここ数年大きく落ち込んでいたインバウンド需要の回復にも期待が寄せられている。
飲食店経営・運営を支援するプラットフォーム「飲食店ドットコム」や飲食店に特化した調査「飲食店リサーチ」（https://www.inshokuten.com/research/company/）を運営するシンクロ・フードが、「飲食店ドットコム」を利用する経営者や運営者の中で、インバウンド対策を「実施している」もしくは「検討している」と回答した人に、最もインバウンド対策につながると思う施策は何か尋ねたところ、「インバウンド顧客向けの観光情報媒体掲載」との回答が27.3％で最多になった。次いで、「インバウンド顧客向けのSNS発信（20.2％）」、「多言語・写真付きメニュー（テーブルオーダー端末含む）の導入（18.9％）」との回答が続いた。
なぜその施策を選んだのか質問したところ、「インバウンド顧客向けの観光情報媒体掲載」では、「以前の系列店でトリップアドバイザーに掲載したところ、コンスタントにインバウンド客が来店していたので（東京都／カラオケ・パブ・スナック／3～5店舗）」や「近隣にその方策で成功している店舗がある（埼玉県／洋食／1店舗）」など、身近な成功事例があるからという理由が寄せられた。
2番目の「インバウンド顧客向けのSNS発信」を選んだ理由では、「海外の方が、以前来たとき、SNSの写真で来店を決めたと仰っていたので（神奈川県／バー／1店舗）」や「ほぼSNSを見て、ご来店されているから（東京都／お弁当・惣菜・デリ／6～10店舗）」など、SNS情報を参考に来店する人が多いと感じるからというものが挙げられた。
「多言語・写真付きメニュー（テーブルオーダー端末含む）の導入」を選んだ理由には、「英語が喋れないスタッフがいるときでも指差しで対応できるため（東京都／居酒屋・ダイニングバー／1店舗）」「言葉が通じなくても、オーダーが取れるから（福岡県／イタリア料理／2店舗）」といった内容が寄せられた。
なお、インバウンド客がどのメディアで店を見つけ、来店しているかを尋ねたところ、半数以上の店舗が「何のメディアを見ているかわからない」と回答。
一方でメディアを把握している店舗の回答を見ると、「Instagram（14.7％）」や、「トリップアドバイザー（9.2％）」のほか、「その他（18.8％）」の意見として、「Google」などを挙げる声が目立った。
来店してくれたインバウンド客に気持ちよく飲食を楽しんでもらい、良い口コミをしてもらうためにも、あらかじめ英語や中国語、韓国語などいくつかの言語で「何を参考にして来店されたんですか？」という文章を作っておき、インバウンド客が来店した時に会話あるいは指差しでアンケートを取るのも、一つの方策かもしれない。
この調査は、2023年9月13～28日、飲食店ドットコム会員（飲食店経営者・運営者）370人に実施した。
