コロナ禍を機に飲食店向けにもさまざまなサービスが出てきているデジタルツールの導入状況について、リクルートの外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」が、全国の飲食店経営者を対象にアンケート調査したところ、1つ以上のデジタルツールを導入している経営者は6割を超えたものの、「キャッシュレス決済」や「自社ホームページ制作」など一部のデジタルツールに限定されている実態が明らかとなった。
飲食店経営で既にデジタルツールを一つ以上導入している飲食店経営者は62.3%で、まだ一つも導入していない経営者は37.7%だった。
最も導入されているデジタルツールは「キャッシュレス決済」(43.9%)で、2位の「自社ホームページ制作」(28.9%)とは15ポイントの差が開いた。また、「POSレジ」や「発注システム」「予約管理」などは20%以下だった。
飲食店経営者の年齢別に導入状況を見ると、39歳以下では「デジタルツール導入済み」が77.0%と高く、40~59歳で61.8%、60歳以上になると54.0%と年齢が高くなるにつれて低くなった。
現在デジタルツールの導入に「興味・関心を持っている」飲食店経営者は全体の30.9%となり、その内訳を見ると、「コロナ禍(2020年4月以降)に興味・関心を持った」は14.3%、「コロナ禍前(2020年3月以前)から興味・関心を持っている」は16.6%とほぼ半々だった。
今回の調査は6月4日~8日に実施され全国の20歳以上の飲食店経営者から1473件(男性994件、女性479件)の有効回答を得た。