コロナ禍を機に飲食店向けにもさまざまなサービスが出てきているデジタルツールの導入状況について、リクルートの外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」が、全国の飲食店経営者を対象にアンケート調査したところ、１つ以上のデジタルツールを導入している経営者は６割を超えたものの、「キャッシュレス決済」や「自社ホームページ制作」など一部のデジタルツールに限定されている実態が明らかとなった。
飲食店経営で既にデジタルツールを一つ以上導入している飲食店経営者は62.3％で、まだ一つも導入していない経営者は37.7％だった。
最も導入されているデジタルツールは「キャッシュレス決済」（43.9％）で、２位の「自社ホームページ制作」（28.9％）とは15ポイントの差が開いた。また、「POSレジ」や「発注システム」「予約管理」などは20％以下だった。
飲食店経営者の年齢別に導入状況を見ると、39歳以下では「デジタルツール導入済み」が77.0％と高く、40～59歳で61.8％、60歳以上になると54.0％と年齢が高くなるにつれて低くなった。
現在デジタルツールの導入に「興味・関心を持っている」飲食店経営者は全体の30.9％となり、その内訳を見ると、「コロナ禍（2020年4月以降）に興味・関心を持った」は14.3％、「コロナ禍前（2020年3月以前）から興味・関心を持っている」は16.6％とほぼ半々だった。
今回の調査は６月４日～８日に実施され全国の20歳以上の飲食店経営者から1473件（男性994件、女性479件）の有効回答を得た。
