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ネットリサーチ会社のクロス・マーケティング（東京・初台、五十嵐幹社長）は１月15日、全国20～69歳の男女1100人を対象に、「昨今の状況下における外出・外食に関する意識調査（2021年１月）」を実施した。
2021年１月20日現在、11の都府県に緊急事態宣言が再発令されているなか、長引くコロナ禍で人々の外出・外食の意識はどのように変わっているのか。
今回は、昨今の状況下で「してもいい」と思う外出を伴う行動について、 2020年6月5日（緊急事態宣言解除直後）・6月26日（緊急事態宣言解除から1ヶ月）・10月27日（コロナ第3波期）・2021年1月15日（緊急事態宣言下）の調査結果を時系列で分析し、外食の意識についても聴取している。
昨年春の緊急事態宣言解除後、増加傾向にあった「してもいい」と思う外出を伴う行動は、今年1月の緊急事態宣言発令で一転減少へ。
「家族と近所の飲食店で食事」は前回の10月27日調査時の49％から34％、「家族と繁華街の飲食店で食事」は同15％から７％に減少した。
「友人・知人２人で居酒屋に行く」は同21％から11％、「友人・知人３～４人で居酒屋に行く」も同18％から５％と、半数あるいは３分の１に減少した。
一方、「１人で居酒屋に行く」は前回と変わらず12％をキープ。「１人でカフェ、食事処に行く」も同33％から31％と微減で、１人なら会話がほぼないため飛沫感染リスクが低いという認識を持つ人は、変わらず行動を続けていると推測される。
「家族以外との外食やテイクアウト利用状況」について、「飲食店のイートイン利用」は、1日の中で「昼食」が35％と最も高く、テイクアウトは17％だった。次いで「夕食」が24％（テイクアウト８％）で続いた。
外食を利用する理由には、「自分自身が感染対策をしているから」と答えた人が23％と最も多く、次いで「店舗や食事の場で感染対策が行われているから」が14％。自身で対策を講じつつ、感染対策をしている飲食店で外食を楽しむ様子がうかがえる。
以上の調査から、店舗は感染対策をしっかり行っていることを店頭ポスターやSNS、ホームページなどでＰＲしつつ、ランチ営業を行ったり、ポーションを少なめにしたおひとりさま向けメニューを提供したりするのも、このコロナ禍を乗り切る一つの手かもしれない。
