グルメコミュニティアプリ「SARAH(サラ)」を運営するSARAH(東京・浅草橋、髙橋洋太社長)は、「SARAH」アプリを利用したことがあるユーザーを対象に「営業短縮要請解除におけるGo To Eatキャンペーンへの期待値調査」を実施したところ、約6割が「Go To Eatキャンペーンに期待している」と回答した。調査は9月10日~14日に実施し、260(男性165・女性95)人から回答を得た。
「Go To Eatキャンペーン」の理解度については、50代以上で「理解している」(20.7%)「ある程度理解している」(44.6%)が65.3%だったのに対し、40代以下では「理解している」(10.1%)「ある程度理解している」(33.1%)の合計が43.2%と半分以下となり、50代以上と比べて22.1ポイントの差があることが分かった。
ただ期待に対する問いを見ると「Go To Eatキャンペーンに期待しているか」では、「大いに期待している」(11.2%)と「期待している」(48.1%)と回答したのが合計59.3%だった。回答者からは「消費者の応援意識と外食したい気持ちが高まると思うため」(20代女性会社員)「好きなお店が閉店しているから、これ以上は防ぎたい」(40代女性会社員)などのコメントが寄せられた。
「Go To EatキャンペーンはGo To Travelキャンペーンより期待しているか」では、「大いに期待している」(13.1%)「期待している」(45.4%)となり、58.5%が「Go To Eat」への期待が大きかった。その理由としては「金額や日程的に、旅行よりも比較的気軽に利用できるから」や「地元の飲食店に元気になって欲しい」との声が上がった。
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