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「夜の街」の高級クラブ9割が売上50%超減少で食事メニュー増加の動きも【リカープロジェクト調べ】

2020年9月6日 3:02 pm

 新型コロナウイルスの影響の下、多くの飲食店が軒並み売上減に苦しんでいるなか、接待を伴う飲食、いわゆるキャバレーやナイトクラブなども大変な状況のようだ。「夜の街」を生き抜く高級クラブ・ナイトクラブのママや経営者は、いかにしてこのコロナ禍に立ち向かっているのだろうか?

 酒類のECサイト「LiquorPro(リカープロ)」を運営するリカープロジェクト(大阪・淀屋橋、直井猛志社長)は、5月28~29日に、高級クラブ・ナイトクラブなど接待を伴う飲食店のママや高級飲食店の経営者1064人を対象に、新型コロナウイルスによる営業自粛中のクラブ経営に関する調査を実施。9割の店舗で、コロナ禍前と比べた売上が50%以下だったことが判明した。

 「緊急事態宣言を受けた状況の店舗経営について」では、「休業要請によって休業を強いられている(49.1%)」という回答が最も多く、次いで「営業自粛要請によって休業中(38.5%)」、「営業時間や営業日を減らして営業中(10.2%)」「通常通り営業中(2.2%)と続いた。約9割が休業要請や自粛要請によって休業した中、時短や通常通り営業した店も1割あった。

 「緊急事態宣言発令前と比較して売上はどうなったか」については、最多が「10%以上30%未満(27.9%)」で、「0%(売り上げゼロ)(24.6%)」、「1%以上10%未満(18.0%)」、「30%以上50%未満(15.9%)」と合わせると、全体の9割強がコロナ禍前の50%未満の売上となった。4店に1店が売上ゼロとは、なかなか厳しい状況だ。

 「売上減によってどのような工夫や努力を始めたか(複数回答可)」では、「助成金や補助金の申請(58.9%)」が最多で、「セーフティーネット保証5号の申請(36.3%)」、「利用客へのこまめな連絡(33.0%)」、「キャストへのお見舞金の支給(31.0%)」、「特に何もしていない(6.1%)」となった。

 国や自治体の支援を受けつつ、常連客や給与が減少したキャストへのフォローに努めていたことが伺える。接待飲食店ならではの工夫といえそうだ。

 「緊急事態宣言解除後の営業再開に向けて新たに取り組んだこと(複数回答可)」は、最も多かったのが「食事メニューの追加(39.4%)」。次いで「キャストの確保(34.3%)」「お酒のバリエーション追加(32.4%)」「サービスプランの再構築(29.8%)」「イベント開催(22.9%)」の順だった。

 意外だったのが、食事メニューの追加だ。接待飲食店では乾きものやスナックなど、ほとんどが酒のつまみになるようなものが中心だが、食事を充実させることで、一軒目需要を取り込もうとする意欲が推測される。