人材アウトソーシングサービスなどを手掛けるツナググループ・ホールディングス（東京・日比谷、米田光宏社長)の調査研究機関であるツナグ働き方研究所は、６月18～23日の間、正社員として働く全国の20～64歳1000人（うち有効回答数953人）を対象に、「職場の飲み会実態1000人調査」を実施した。
現在、職場での飲み会はあるかという問いには、「会社から特に禁止はされていない」が48.4％と約半数が制限はないものの、「全面的に禁止されている」20.7％、「歓迎会・送別会以外は禁止されている」17.1％、「10人以上などの多人数は禁止されている」13.9％と、計51.6％が何らかの制約を課されていることが分かった。
また、緊急事態宣言解除後の職場での飲み会には「全く行っていない」が78.2％と８割。「気を遣いながら少し行っている」が11.7％、「行きたいがテレワークのため行けていない」が8.5％、「よく飲みに行っている」は1.7％となった。
新しい生活様式の中で同僚と飲みに行きたいかについては「自分から誘わないし誘われても断る」が52.4％、「自分から誘わないが誘われたらしぶしぶ行く」が21.9％。他方、「自分から飲み会に誘うし誘われたら行く」は5.9％。自分からは誘わないものの「誘われたら飲みに行く」が19.8％にとどまった。
職場での飲み会に対する意識調査では、「周囲の目と感染リスクともに気になる」が46.2％。「感染リスクの方が気になる」は29.0％、「周囲の目の方が気になる」は14.1％、「何も気にならない」が10.8％という結果になった。
自粛中に「職場でのオンライン飲み会を経験した」と回答したのは18.5％。「未経験だがやってみたい」が8.2％で、職場でのオンライン飲み会希望者は少数派の模様。一方で、「オンライン飲み会を経験し、今後もオンライン飲み会で十分」と回答したのは5.4％だったが、20代に関しては11.1％と１割以上が肯定的だった。
