USEN-NEXT GROUPのUSEN Mediaが運営するグルメメディア「ヒトサラ」がユーザーを対象に実施した「緊急事態宣言下と解除後の外食に関する意識調査」（https://hitosara.com/contents/matome/advertising/h45.html）によると、緊急事態宣言解除後は９割以上が「外食（ディナー）をする」と答え、約３割が「すぐに行きたい」との意向を示した。
緊急事態宣言発令エリアに在住の20代以上の回答406件を元に分析したところ、緊急事態宣言解除後も「ディナーで外食しない」は首都圏、首都圏以外共に10％未満となり、9割以上の人が外食する意向を示した。
一方、緊急事態宣言下では、首都圏で38％、首都圏以外では40％が「ディナーの外食を完全自粛した」と回答。宣言下でディナーした人が利用したエリアとしては、住宅街近辺などの繁華街以外が42％となり、繁華街（14％）の３倍だった。
続いて宣言解除後にディナーで行きたいエリアを聞いたところ、53％が繁華街以外でディナーを取るとしたものの、繁華街も35％と２倍以上に増えた。
宣言が解除されてから、どのタイミングで外食するかについて、「解除を見越してすでにディナーする予定がある」８％と「解除後すぐにでも行きたい」23％を合わせた31％が強い外食意向を示し、「誘われたら行きたい」も25％となった。一方、「２週間以上様子見する」24％と「ディナーの外食はしない」５％を合わせると約３割が慎重な姿勢を示した。
緊急事態宣言下にディナーで利用した飲食ジャンル（複数回答可）では、「和食」が首都圏で39%、首都圏以外で35%と最も高かった。内訳を見ると、「和食」の同席者はひとりもしくは取引先も含む仕事関係の人と行っている傾向が出ており、回答が最少だった「バー・ダイニングバー」や「居酒屋」では、年代が上がるほど利用率の低下が顕著だったという。
宣言解除後に行きたいジャンルと比較すると、すべてのジャンルで増えているものの、特に「居酒屋」が宣言下に比べて約2.5倍、「バー・ダイニングバー」が、首都圏で３倍以上、首都圏以外で７倍以上と大きく増えており、アルコール業態に行くことを楽しみにしているユーザーが多いことがわかった。
同社は、「データを見る限り、宣言下における強い自粛傾向と、解除後に外食を楽しみたいという気持ちが垣間見える結果となった」とまとめた。
