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約半数が緊急事態宣言前より「外食の利用頻度減る」と回答【Retty調べ】

2020年6月9日 4:44 pm

 実名口コミグルメサービス「Retty」を運営するRettyが実施した調査によると、今後「外食したい」との回答が9割超を占めるものの、利用頻度を減らすという人が約半数に上ることがわかった。

 一般よりも外食志向が高いと思われる口コミグルメサービス「Retty」のアプリユーザーにアンケート調査を実施し、会社員・会社役員・自営業・パート・アルバイト・主婦・学生・その他 の計1154人から回答を得た結果、緊急事態宣言解除後に「外食を利用したい」との回答が93.9%を占めた。

 「外食を利用したい」理由としては、「料理のおいしさ」(65.1%)、「飲食店を応援したい」(59.0%)に続き、「店内の雰囲気を感じたい」(49.4%)、「出来立ての料理を食べたい」(47.1%)、「リアルの場でのコミュニケーションを楽しみたい」(31.5%)など、テイクアウトやデリバリーでは味わえない体験を求める回答が多数寄せられる結果となった。

 一方、利用頻度についての質問では、緊急事態宣言発令以前より「頻度は減るけど利用したい」(48.4%)が、「変わらない頻度で利用したい」(45.8%)よりも多く、「以前より多く利用したい」(5.8%)は少数となった。

 ちなみに、緊急事態宣言発令前の外食傾向(ディナー)は、「ほぼ毎日」(7.3%)「週に2、3回」(25.8%)、「週に1回」(22.9%)、「2、3週間に1回」(24.1%)「月に1回(11.4%)、「それ以下」(8.5%)という結果だった。

 また、飲食店の衛生面に不安を感じるかでは、「少しある」(48.1%)と「ある」(22.0%)で7割を超えた。飲食店にどのような衛生対策を求めるか(複数回答可)については、「消毒(手指、テーブル、出入り口」(90.7%)「定期的な換気」(79.7%)、「従業員の健康チェック(体温、体調、味覚)」(73.5%)、「座席の間隔をあける」(71.8%)が7割を超えた。

 これからの「お店探し」サービスに求める情報(複数回答可)として、「営業時間の変更」(80.4%)、「テイクアウト情報」(58.5%)、「衛生面の情報」(41.8%)が上位を占めた。一方で、衛生面に関する情報の発信元はどこが信頼できるか(複数回答可)の問いには、「実際に行った人の口コミ」(66.5%)が最も多く、「飲食店の人の発信情報」(56.4%)、「実際に対策しているかどうかがわかる写真」(48.9%)となった。

 今後のテイクアウト・デリバリーのニーズについて、以前より「多い頻度で利用する」と「同じ頻度で利用する」との回答を合わせると、テイクアウトで49.1%、デリバリーで34.0%となり、同社では、「自粛生活中よりも減少するものの、ニーズは維持される可能性が高い」と予想する。 

 詳しい分析結果はnote(https://note.com/retty_inc/n/n48c2e14aae9a)に掲載している。