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2020年の飲食店売上に占めるデリバリー比率は倍増の6.5%に【NPD Japan調べ】

2021年2月9日 2:18 pm

 外食・中食市場情報サービス「CREST」を提供するエヌピーディー・ジャパンがまとめた外食・中食市場の2020年動向を見ると、外食市場全体の売上は33.0%減(昨年比、以下同)となり、特に居酒屋・バーがイートインとテイクアウト・デリバリーを合わせても49%減となった。また2020年の特徴として、飲食店売上に占めるデリバリー比率が倍増した。

 新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた2020年は、外食の客数(食機会数)も31.1%減と売上に近い割合で下がったものの、客単価は2.9%減とそれほど変わらないことから、客数減がそのまま売上に影響したことが見て取れる。

 業態別の売上を見ると、レストランのテイクアウト・出前が大幅に増加し、特にファストフードとセルフカフェで33%増、ファミリーレストランで17%増となった。一方で居酒屋・バーでは、イートインとテイクアウト・デリバリーの減少幅がほぼ同じことから、テイクアウト・デリバリーがそれほど売上挽回に寄与していない実態も明らかになった。

NPD Japanホームページ

 外食業態のデリバリー市場規模は50%増の6264億円となり、レストラン売上に占めるデリバリー比率も3.1%から6.5%と2倍以上となった。

 同社シニアアナリストの東さやか氏は「出前・デリバリーは、2016年から成長市場だったが、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、市場が数年分、一気に成長した。イートインが減少したことで、売上に占める比率も2倍以上となり、今後も成長が見込まれるため飲食店にとって重要度が増していく」との見通しを示した。 

 同社は外食・中食市場で「いつ、誰が、どこで、何を、どのように食べ、どの程度満足したか」など消費者の喫食動態データを毎日消費者から収集し、年間13万を超えるサンプル数を元に分析した結果をもとに分析レポートを公表している。

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